カテゴリー別アーカイブ: お知らせ

労働災害防止安全大会を行いました！

投稿日 2022年5月12日

5月11日高知警察署宮本様・平山労働安全コンサルタント事務所平山様をお迎えし、労働災害防止安全大会を行いました。

高知警察署宮本様からは、事故時の映像を見ながら、交通規則を守りその上四つ角などは減速をし、前後左右をみて前進するように講習を受けました。

平山労働安全コンサルタント事務所平山様からは「何ごとも基本にかえる」「ちょっとした油断で大きな事故になる」など初心にかえって注意し仕事に従事することを改めて確認いたしました。

とても有意義なご講演を拝聴できました。

最後に代表所員が「安全の誓い」を高らかに読み上げ、終了しました。

事故を起こさないように！

ご安全に！

令和4年4月20日に、岡山県を流れる旭川の大曽根堰で、旭川南部漁業協同組合と岡山県が手作業で簡易魚道を設置した取り組みが山陽新聞に掲載されました。弊社も一緒にお手伝いさせて頂き、流れが強くアユの遡上が困難になっている堰の斜面に、石の入った網袋とブロックを鎖に取り付け、這わせるように固定しました。その結果、網袋やブロック周辺の流れを一部弱くすることができました。これまで遡上できなかったアユ等の魚類が、簡易魚道によって形成された流れの弱い箇所を縫うように遡上してくれることを願っています。

Fishery Bulletin 2021年119巻2号に論文が掲載されました!!

投稿日 2021年7月30日

研究員・日下貴裕の論文「Genetic population structure of the polkadot skate (Dipturus chinensis) around Japan, based on mitochondrial DNA sequences and polymorphic microsatellite loci」がFishery Bulletin 2021年119巻2号に掲載されました。

研究実績一覧も更新しております。基礎学術研究の紹介ページと併せて、是非ご覧ください。

河川技術論文集第27巻に論文が採択されました！！

投稿日 2021年6月14日

専務取締役・福留康智の論文「仁淀川中流域において長期的に維持されている置石による瀬の環境改善とその有効性」が河川技術論文集第27巻（土木学会）に採択されました。

2021年度河川技術に関するシンポジウムは、confitとzoomを用いたオンライン開催となり、ポスターセッションにて口頭発表の後、質疑応答を行いました。初めての開催方式に戸惑うこともありましたが、直接ご質問頂くことや、他の発表・オーガナイズドセッションを聴講することで新たな気づきもありました。これらを今後の業務での取り組みや研究活動に活かし、更なる技術力向上を目指して参ります。

『近自然工法事例map』に京都府における事例を追加しました！！

投稿日 2021年4月21日

4月6日にご案内した『近自然工法事例map』更新（高知県・奈半利川、北海道・勇仁川）に続き、京都府での事例として、落山川（設計・施工：宮津市）・奥山川（設計・施工：福知山市）の分散型落差工を追加しました。

ぜひ、下記のリンクにアクセスの上、概要や写真をご覧ください！

【事例マップはこちら】

落山川（設計・施工：宮津市）

奥山川（設計・施工：福知山市）

応用生態工学2020年23巻1号に論文が掲載されました！！

投稿日 2021年4月16日

取締役・藤田真二、執行役員・東健作の論文「産卵床の礫間から表流水への浮上が遅滞するアユ仔魚」が応用生態工学2020年23巻1号（応用生態工学会）に掲載されました。

研究実績一覧も更新しております。基礎学術研究の紹介ページと併せて、是非ご覧ください。

『近自然工法事例map』に高知県、北海道の事例を追加しました！！

投稿日 2021年4月6日

当社が携わった近自然工法実施箇所の中からピックアップして作成した『事例map』も2017年4月の公開から4年が経ちました。毎年1000回程度ご覧頂いており、この度アクセス数が4500回を超えました！ありがとうございます！！

今回は、本社所在地・高知県における事例の中から、比較的近年携わった奈半利川（設計・施工：高知県安芸土木事務所）の事例を追加しました。また、専務取締役・福留康智が長年携わらせていただいているオホーツク管内の勇仁（イチャニ）川（設計・施工：網走市）にて、職員自ら石組みを行った床止め工の事例も掲載しました。

これまでに掲載した全国各地の様々な事例と同様に、概要や写真を地図上でご覧頂くことができます。下記のリンクにアクセスしていただき、ぜひご覧ください！

今後も、業務への反映とともに最新の状況をご紹介することを目的として、工事完成後の現地確認を継続して実施します。

【事例マップはこちら】